太陽光発電の原材料コストのトレンド

東日本大震災以来、代替エネルギーとして降って沸いたように普及している太陽光発電ですが、別にそんなに新しいものでもなく、石油・金属資源のない日本では40年以上も前のオイルショック直後からリリースされていました。
珪素(シリコン=元素記号Si)は地球の地殻の25%以上占めており、それを原材料とする太陽電池パネルは、日本にとってとてもありがたい代替エネルギー源です。
日本国内で太陽電池パネルに参入しているメーカの殆どは、ICなど半導体を製造しているメーカが多いですが、これはICも同じシリコンを原材料にしているからです。
太陽光発電内部のセルにも方式がいくつかありますが、そのうち単結晶型といわれるものは、同じ半導体でも、ICのようなコンマ何ミクロンといった微細加工技術は必要なく、規則正しく並べ、稼動しない不良セルが少なく、また出荷後の故障もなくといったような、大量生産と生産技術と品質管理だけが命の製品です。
また太陽電池パネルが発電した電気を家庭用の電力に変換するパワーコンディショナーは、従来のインバータや電源技術が用いられており、作ること自体はさほど難しいものではありませんが、いかに電力のロスを少なくするかが、そのメーカの腕の見せどころとなります。
その太陽光発電の原材料の費用のトレンドにも、若干ではありますが、海外からの影響を受け始めつつあります。
地球温暖化防止対策として二酸化炭素排出削減目標を掲げた京都議定書により2009年より、加盟各国で目標達成のための措置の施行が義務付けられたことは、覚えている方もいるかもしれません。
とくにユーロ圏ではとても活発に太陽光発電の普及活動が行われようとしていました。
そこにこれは商売になるぞっと、こぞって参入してきたのが、京都議定書非加盟のわが国のお隣の大国です。最近はPM2.5なんていう大気汚染で、わが国にまで脅威をもたらしています。
ところが2009年にはリーマンショック、それに続き翌年からはギリシャ危機が続き、思うように売れなかったのです。
隣国では2009年に40社もあった太陽電池パネルメーカが次々に倒産し、2012年には10社程度にまで絞られてしまいました。
彼らの次なる売り先はっと考えたとき、新興国、発展途上国では、経済的土台がありません。
そうなると我が国がターゲットとなるわけですが、ご存知のように補助金制度のための規制があり、参入するには国の認定が必要です。
そこで、2012年あたりから目立ってきたのが、部材の売り込み、ようするにシリコンで作った太陽電池パネルの中身のセルの売り込みです。
すでに国内メーカでも、セル用のシリコンウェハーを内作できないメーカは、この隣国製のセルを使っており、純国産の太陽光発電用のパネル内部のセルと比較すると、隣国産の太陽光発電用のパネル内部のセルの原材料費用は1kWあたり数千円コストダウンできると言われています。
ただ、純国産が必ず良いとはいいませんが、まぁ隣国産ですとしかいいようがありませんね。
国内では補助金制度が続く限り、価格競争はゆるやかなものしか起こっていませんから、補助金制度がある限り、隣国産の太陽光発電の原材料の費用のコストダウンの恩恵を、エンドユーザーが受ける日は、まだまだ先のようです。
いずれにしても、そろそろ経済産業省には、各メーカにセルの生産地表示を求めるよう活動して欲しいものです。

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